海外ニュース



(出典 livedoor.sp.blogimg.jp)


日本では考えられません・・・

1 荒波φ ★ :2020/08/30(日) 09:07:03.49


(出典 img.recordchina.co.jp)


中国・広西新聞網によると、広西チワン族自治区・東興市で26日夜、腹痛や嘔吐(おうと)などの症状を訴える住民が続々と病院を訪れる事態が起きた。

いずれも食中毒と診断されたが、幸い容体が深刻な人はいない。ただ、問題視されているのが住民らがこの日繰り広げた「ドリアン争奪戦」だ。

同市では26日朝、ドリアンを満載した船が転覆する事故が起きた。海上を漂う大量のドリアンを住民らは拾い集め、警察の制止も聞かず持ち帰ったそうだ。

事故の後、船の持ち主はさっさとその場から立ち去っており、事情を知る人からは密輸品を疑う声も上がった。

市衛生当局は27日に発表した「状況通知」で患者全員が拾ったドリアンを食べていたと説明し、「全員、命に別条はない」と報告するとともに流通経路が不明な食べ物を食べたり、販売したりしないよう呼び掛けた。

記事によると、27日午前8時20分現在、食中毒の症状で治療を受けた人は363人に上り、うち3人が入院したそうだ。

記事も、「ドリアンを略奪したことが間違い。それに『知らない人の食べ物を食べてはいけない』って子どもの頃から知っているはず」とくぎを刺している。


2020年8月30日(日) 9時0分
https://www.recordchina.co.jp/b831271-s0-c30-d0063.html


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大坂 なおみ(おおさか なおみ、英: Naomi Osaka、1997年(平成9年)10月16日 - )は、大阪大阪市中央区出身の女子プロテニス選手。自己最高ランキングはシングルス1位。これまでにWTAツアーでシングルス5勝を挙げている。身長182cm。体重75kg。右利き、バックハンド・ストロークは両手打ち。
118キロバイト (8,573 語) - 2020年8月29日 (土) 08:15



(出典 amd.c.yimg.jp)


なんだかなぁ・・・残念。

1 鉄チーズ烏 ★ :2020/08/29(土) 23:06:22.78

8/29(土) 22:46配信 スポーツ報知
https://news.yahoo.co.jp/articles/a7e66cd01abb59812d1b25d4425a97de1be05149

 テニス4大大会、全米オープン(31日開幕・ニューヨーク)の前哨戦、ウエスタン・アンド・サザン・オープンで女子シングルス決勝に進出していた第4シードの大坂なおみ(22)=日清食品=は29日、左太もも負傷のため試合前に棄権を発表した。大会を通じてコメントを出した。

 「けができょうの試合を欠場することになり申し訳ない。昨日(準決勝)第2セットのタイブレイクで左ハムストリングを負傷してしまい、一夜明けても望んだほど回復しなかった。感情的な1週間だった。サポートしてくれたみなさんに感謝したい」

 準決勝後の会見では「少しずつ疲労がたまっていて、それはもうコントロールできないこと。(ツアー中断で)長い間、試合をしていなかったことも影響していると思う。寝て起きたら良くなっていることを期待している」と話していた。全米に備えるためにも棄権したとみられる。
報知新聞社


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 秋の味覚の1つといえばサンマがあるが、ここ数年サンマの漁獲量は減少している。今月24日の北海道厚岸での初水揚げでは、店頭で1匹1200円の値が付き、キロ当たりの値段も昨年の5倍となったが、これは漁獲量が大幅に減少したためだ。

 中国メディアの百家号は24日、日本人サンマ好きなのは構わないが、「サンマの漁獲量が減っていることを中国のせいにされるのは納得できない」とする記事を掲載した。

 記事はまず、日本人がいかにサンマ好きであるかを紹介。日本のドラマでは昔から食卓にサンマが出てくるシーンがよく使われ、「日本のドラマで初めてサンマという魚があることを知った」中国人もいるほどだと紹介。中国でもサンマは販売されているが、それほど人気のある魚というわけではない。

 次いで記事は、日本は最近のサンマの不漁を中国が獲りすぎているためだとして「中国のせいにしている」と不満を示した。サンマの資源管理を話し合う北太平洋漁業委員会(NPFC)の年次会合でも、日本は漁獲枠を半ば強引に認めさせたと主張。日本人サンマをたくさん食べてたくさん獲るから減っているのだとし、気候変動や流れの問題もあるので、決して中国のせいではないと重ねて強調している。

 確かに、サンマの不漁は中国だけの問題ではないようだ。日本でも記事の中国人筆者が言うほど中国の責任だと単純に決めつけているわけでもない。いずれにせよ、2020年の不漁は昨年以上のようであり、今年の秋はサンマが高嶺の花となってしまうのかもしれない。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)

日本は「中国のせいにするな!」 サンマの漁獲量が減っているのは「日本のせいだ」=中国


(出典 news.nicovideo.jp)


(出典 maruaka.co.jp)


とにかく、美味しいサンマが食べたいです。

<このニュースへのネットの反応>

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(出典 moneytimes.jp)


日本も鬼なのでしょうか?

1 アルカリ性寝屋川市民 ★ :2020/08/27(木) 18:43:34.42

米中対立に巻き込まれる第三国企業
8月13日、米政府は国防権限法(NDAA)を施行、中国企業排除を一段と強化し、米中対立が激しさを増しています。対象となる中国企業は、通信機器大手の華為技術(ファーウェイ)と中興通訊(ZTE)、監視カメラの杭州海康威視数字技術(ハイクビジョン)と浙江大華技術(ダーファ・テクノロジー)、特定用途無線大手の海能達通信(ハイテラ)の5社です。

米国政府は2018年成立のNDAAに基づき、昨年8月から政府機関による対象5社製品の使用を禁止。今回の第2弾では、政府が対象5社製品を直接調達する場合に限らず、対象5社の製品を使う企業からの調達も禁じる内容へ拡大。すなわち、米政府と取引がある企業は、ベンダーから中国IT企業を排除することを求められたことになります。

この規制強化によって、米政府と中国企業のどちらの取引を継続するかの選択に、第三国企業も巻き込まれた状況です。米国政府と直接取引がある企業は、対象5社の製品が社内で使われていないかを調査、不使用の旨を宣誓する必要があります。直接的に取引がなくとも、取引先から対象5社製品が使用されていないか問合せを受けた場合、取引継続の観点から代替品へ変えることが求められる可能性もあります。サプライチェーンの見直しを直ちに行えないなど対応が難しい場合、特例として22年までの適用除外が認められています。しかしながら、対象5社製品をどの程度使用していれば当規制の対象になるのか、特例が容認される条件など、現状は曖昧な部分も多く、日本企業としても警戒を怠らない姿勢が必要です。

通信産業を通じた中国のスパイ活動を懸念
こうした米政府の中国企業の締め出しの根拠の1つになっているのが、中国政府が2017年に施行した国家情報法です。

国家情報法の第7条では、「いかなる組織及び国民も、法に基づき国家情報活動を支持し、これに協力し、知り得た国家情報活動の秘密を守らなければならない」と定められています。これは、中国政府の求めに応じて、個人又は民間企業は中国の情報活動に協力しなければならないと解釈できます。同法第8条で、法に準拠し、個人又は組織の利益を守るとも規定されていますが、通信産業を通じたスパイ活動ができるのではと、諸外国から懸念の声が上がっています。

これに対して、米国のマイク・ポンペオ国務長官は、5Gクリーンネットワーク政策を発表。この政策は、米国の安全保障の観点から、信頼できないベンダー・通信事業者から5Gネットワークを保護することを目的としたものであり、日本を含む30以上の国と地域が参加しています。

NDAAの一環として、2020年4月に5Gクリーン・パス、同年8月にクリーン・キャリア、ストア、アプリ、クラウド、ケーブルを順次公表。信頼できる国とそのベンダーのみと取引を行うことを表明しています。



長いので続きはソースで
プレジデントオンライン 2020/08/27 11:00
https://president.jp/articles/-/38251
※前スレ
【国際】習近平も青ざめる…日米の鬼すぎる「IT企業排除」で中国経済が超絶ピンチに [アルカリ性寝屋川市民★]
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1598514388/


【【国際】習近平も青ざめる…日米の鬼すぎる「IT企業排除」で中国経済が超絶ピンチに】の続きを読む


弾道ミサイル(だんどうミサイル、英: ballistic missile)は、大気圏の内外を弾道を描いて飛ぶ対地ミサイルのこと。弾道弾とも呼ばれる。弾道ミサイルは最初の数分の間に加速し、その後慣性によって、いわゆる弾道飛行と呼ばれている軌道を通過し、目標に到達する。 世界初の弾道ミサイル
42キロバイト (6,592 語) - 2020年8月6日 (木) 08:48



(出典 pick.nanda.tokyo)


尋常ではないですね。

1 ブギー ★ :2020/08/27(木) 04:34:57.29

香港メディアは関係者の話として、中国軍が南シナ海に向けて2発の弾道ミサイルを発射したと伝えました。アメリカへの警告とみられています。

 香港の「サウスチャイナ・モーニング・ポスト」は中国軍が26日朝、内陸部の青海省からグアムまでを射程に収める「東風26B」を東部の浙江省から航行する空母を狙うため「空母キラー」と呼ばれる対艦弾道ミサイル「東風21D」をそれぞれ発射したと伝えました。2発とも海南島と西沙諸島の間の海域に着弾したということです。南シナ海など4つの海域で軍事演習を行う中国軍は、設定した飛行禁止区域にアメリカ軍の偵察機が侵入したとして強く非難したばかりでした。

https://news.tv-asahi.co.jp/news_international/articles/amp/000191645.html


【【挑発】中国軍が南シナ海に弾道ミサイル2発 米軍に警告か】の続きを読む

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